社内共有wikiツール5厳選!有料と無料を問わずまとめてみた

社内の情報共有の活性化は、企業がより効率的に業績をアップさせるのに、大切なテーマです。
 

さまざまなメソッドによって情報共有が可能ですが、この記事では、とくに社内共有wikiツールを使うとよい理由を解説。
 

また、おすすめできるwikiツールも紹介します。
 



社内共有wikiツールでコミュニケーションを加速させよう

社内共有wikiツールとは、社内の個々のスタッフが持っている情報を、社内のすべてのスタッフで共有できるようにするためのプラットフォームです。
 

それぞれが自分の仕事範囲のなかで、特化して上達している分野や、他のスタッフが到達しえない知識や理解を持っているでしょう。
 

それらの情報を、わかりやすく分類させながら、ほかのスタッフも簡単にアクセスできるようにするのが、社内共有wikiの考え方です。
 

社内共有wikiツールを使う場合、情報共有が定型化できるという大きなメリットがあります。
 

ある特定の業務に特化しているスタッフは、ほかのスタッフたちから毎日同じような質問をされることがあります。
 

社内でそういった簡単な質問は、専門スタッフの手を止めなくても回答が得られるというコンセンサスがあれば、よりスムーズに業務がすすむでしょう。
 

また専門スタッフ側も、wiki形式なら文章に残しやすいので、運用に乗せやすいのもポイントです。
 

さらに、wiki形式で情報を共有すると更新が容易に。
 

あわせていろいろなデバイスから、情報にアクセスできるので、共有するスピードがとても早く、企業の競争力をアシストしてくれることでしょう。
 

社内情報共有wikiによって、新人スタッフでも、すでに確立されてきた高度な知識をすぐに持てるようになります。
 

また、部署変更や移動などによる担当者交代の際、業務内容やクライアントに関する情報の引継ぎがスムーズにすすみ、交代時に起こりうるリスクを回避可能です。
 

おすすめの社内共有wikiツール5選

では、おすすめできる社内共有wikiツールを5つ紹介します。
 

蓄積した情報を探しやすい「Confluence」


 

Confluenceは、ラベルや階層構造によって、情報をわかりやすく分類できるサービスです。
 

蓄積した情報を簡単に引き出せるので、情報の埋没を防いでくれます。
 

書き込みも、情報の種類に合わせてたくさんのテンプレートが用意されており、考えこむことなくスムーズにノウハウをほかのスタッフに共有可能です。
 

クラウドでも自社サーバーでも運用できるようになっていて、セキュリティポリシーに合わせて選択できます。
 

グループウェアライクな「iQube」


 

10ユーザーまで無料で使える、クラウドの社内wikiツールです。
 

社内の情報共有に特化した機能が多彩で、ノウハウを個人が独占するのではなく、企業で共有していく社内文化をはぐくむことができます。
 

スケジュール管理、TODO管理、メモ機能などのグループウェアの機能も多く取り入れており、一元化して会社のプロジェクトを振興可能です。
 

それぞれの情報に各スタッフがコメントをつけられるので、情報がブラッシュアップされて、より実戦で使えるようになります。
 

Wikipediaのように使える「MediaWiki」


 

サーバーにインストールして使うタイプの社内wikiツールです。フリーウェアとして配布されているので、無料で使えます。
 

大元が同じシステムのため、Wikipediaと同じような画面構成になっており、情報を調べるのにとっつきやすい構造なのが特徴です。
 

また、たくさんのアクセスにも耐えられる設計になっていて、盛んな社内コミュニケーションを後押ししてくれます。
 

書き込みも一般的なCMSのようにとても簡単で、運用の定着もスムーズに行えるでしょう。
 

エンジニア向けサービス「Qiita:Team」


 

有料のクラウドサービスで、エンジニアの業務に特化しています。
 

多くのエンジニアのスタッフが使用している「Qiita」という、エンジニアの技術情報を共有してくれるブログサービスと同じように使えるので、導入がスムーズです。
 

すでにエンジニアスタッフたちがQiitaを使っていて、社内のみの共有スペースをつくりたい場合に、ベストのチョイスとなることでしょう。
 

既読管理ができる「NotePM」


 

ストックした情報を効果的に引き出せる社内wikiサービスです。共有したファイルの中身も検索の対象になります。
 

柔軟なアクセス制限の設定、変更履歴管理、既読管理など、運用側がほしい機能や情報が満載です。
 

「Slack」や「Chatwork」などの、ほかのサービスとの連携もスムーズで、より広範囲の情報をストックできます。
 

データはAWSに保管されるため、セキュリティ面でも万全です。
 

社内共有wikiツールはルールづけが大切

社内共有wikiツールの運用をはじめても、情報が蓄積されなければ意味がありません。そのため、書きこみやすくなるよう環境を整えましょう。
 

運営側でカテゴリーを適切に設定してあげると、どこに書きこめばよいかが明確になり、より書きこまれる情報の数と精度があがります。
 

また、情報が蓄積されてきたとしても、それが活用されないなら大きな損失です。
 

書類のテンプレートなど、多くのスタッフが求めている情報などからwikiの運用をはじめるなど、wikiを使用するメリットを感じられるようにすると定着しやすいでしょう。
 

まとめ

専門知識のあるスタッフに頼まないと業務が成り立たない仕事が多いと、企業にとってリスクになりかねません。
 

社内情報共有wikiを効果的に運用して、情報の浸透スピードを上げ、より競争体力のある企業風土を培っていくようにしましょう。

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